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 ナオミ・クライン著「これがすべてを変える」を読んだ。本書は、気候変動(地球温暖化)を人類の存続にかかる重大問題として、これまで「ショック・ドクトリン」などで批判してきたグローバリゼーションや市場原理主義、新自由主義の延長線上に位置づけ、根本原因と解決法を探ったものである。結論としては、根本原因が成長神話にがんじがらめになった資本主義のシステムにこそあり、それを解決するには現行の経済システムとそれを支えているイデオロギーを根底から変える以外に方法はないということである。

地球温暖化、気候変動は、1980年代から警鐘が鳴らされ、1992年のリオ地球サミットでは世界各国が問題意識を共有した。しかしその後、グローバリゼーションと自由市場原理主義の波が世界を覆い、政府が産業界に規制をかけて温室効果ガスの排出を削減することが極めて困難な時代となり、2009年の国連気候変動コペンハーゲン会議(COP15)は決裂となった。

規制緩和型資本主義システムが問題を深刻化させてきた一方、化石燃料を基盤にした経済・社会の在り方そのものにノーを突き付ける草の根抵抗運動が世界各地で展開し、拡大しつつある。従来よりも環境汚染が大きいオイルサンド採掘や、フラッキングによるシェールガス・オイルの抽出に対する先住民を中心とする抵抗運動や、化石燃料経済からの脱却を求めて、パイプライン建設やオイルサンド掘削リグ用の巨大装置の輸送、採掘石炭を輸送するためのターミナル建設などを実力で阻止する地域住民の闘いなどが、ネットワークを形成し、化石燃料企業にとって大きな脅威となりつつある。また、化石燃料企業から投資を撤退するダイベストメント運動が急速に広がっている。

気候変動という人類にとっての危機が、大きな歴史的チャンスでもある。破滅的な気候変動を回避するためには、政府の介入によって規制を強化し、化石燃料に基づく中央集権的な経済から、地方分散型の再生可能エネルギーに基づく経済へと移行する以外に方法はない。そしてそれは同時に、人々の生活の質を向上させ、国内の経済格差、南北の格差の是正をもたらし、より公正な経済と民主主義の活性化を実現するという、一石二鳥にも三鳥にもなる結果を生む。

だが、そうした根本的な変化を起こすために何より必要なのは一人一人の意識の変革、生き方の変革である。地球が私たちの子孫、そのまた子孫の代まで快適に住み続けられる環境であるために今、何をなすべきか。本書の突き付ける問は重く、また誰一人その問いを逃れることはできない。

壊滅的な気候変動を回避するために残された時間はあとわずかしかない。

















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