ロナルド・L・マレット著「タイム・トラベラー」は、人類初の実用的なタイムマシンの原理を構築する過程を記述したものです。ただし、タイムマシン原理の説明が出てくるのは終わりの方のたかだか30頁(全体の10分の1)くらいで、大半はタイムマシン研究の動機や理論構築のための勉強の過程を述べたもので、少しもの足らない感じがします。

 これまで研究されてきたタイムマシン原理は、平行する宇宙ひも、回転する超大円筒、ブラックホールなど、あくまで理論的で殆ど実現不可能なものだったのに対し、マレット博士の理論は、リングレーザーと中性子線を使うという現行技術で十分に実現できる点がすごいのです。理論はアインシュタインの一般相対性理論における重力場方程式から導出される厳密解にもとづいており、各種の学術誌や学会発表を通じて誤りがないことが立証されているということです。また、理論の実験的検証も進められているということです。

 理論の要点は、物質がその重力効果によって光の進路に影響を及ぼすように、光(エネルギー)もまた重力効果によって物質に影響を及ぼすということです。光ファイバー、フォトニクス結晶または積層型単向性リングレーザーを用いて単向性の光の円筒装置を構成し、循環する光のループによる重力場に、閉じた時間のループを発生させます。回転する質量は、周囲の空間をかきまぜ「慣性系の引きずり」を生じると考えられるが、循環する光のループも同様の作用を及ぼし、慣性系の引きずりによってエネルギーがより強くなったときに、閉じた時間のループが発生するということです。そして、この閉じた時間のループの任意の未来時点から、ループ発生時点までの過去方向のタイムトラベルが可能になる訳です。

残念ながらこの理論では、タイムマシン稼働開始時点以前の過去には戻れません。これが現時点で未来からのタイムトラベラーが見つからない理由なのかも知れません。それと閉じた時間のループの発生に必要なエネルギー量とタイムトラベル間隔や搬送可能質量の関係、つまり、どの程度のエネルギーでどんな大きさの物質をどのくらいの過去に送れるのかという定量的な説明がされていないのが物足りないと思います。さらに研究開発を進めて10年後くらいには実用タイムマシンを出現させて欲しいものです。

マレット博士は、理論の未来通信への応用例として、単向性の循環する光線が信号送受信機に接続された通信装置を考案し、特許申請しています。例えば、惑星間旅行がいずれ成功した場合、着陸船から地球上の光円筒タイムマシンへ信号を送信することができる。受信信号は光円筒タイムマシンで現在に伝えられる。信号が受信されることで、未来のミッションが成功したことがわかる。受信記録に基づいてミッションのパラメータを変える必要があるかどうか決めることができ、宇宙開発のコストと人力の甚大な節約に繋がるだろうということです。しかし、未来通信によって現在の行動を変えることは過去の改変になりやっかいな問題が発生するかもしれません。電磁波を過去に送れるなら物質も送れるはずで、本当にタイムトラベルが実現できそうです。

それにしても、その後の進展が聞こえてこないのが気になります。私の探索能力が不足しているだけなのか、何か技術的なボトルネックがあってクリアできないのか、それとも、資金調達に困って軍部を頼り、軍事機密になってしまったのか、心配です。

[マレット博士の学術論文]
1.Weak Gravitational Field of the Electromagnetic Radiation and a Ring Laser : フィジックス・レターズA(2000-5)
2.The Gravitational Field of a Circulating Light Beam : Foundation of Physics(2003-9)

1.電子書籍端末
 ネット記事によると、25日ソニーが新端末「リーダー」を12月10日に発売すると発表。画面サイズが文庫本に近い5型の「ポケット」(店頭想定価格約2万円)と、6型の「タッチ」(同約2万5千円)の2機種をそろえた。最大の特徴は、読書に特化した点。タッチパネル式の画面は「電子ペーパー」と呼ばれる技術を使い、白黒のみ。画面の切り替え時以外は電力をほとんど消費せず、通常の使い方なら1回の充電で約2週間持つ。通信機能はなく、パソコンにつないで書籍データを取り込む。

NTTドコモは26日に韓国サムスン電子製の「ギャラクシータブ」を、シャープは12月中に「ガラパゴス」を投入する。NECビッグローブも25日、7型画面の「スマーティア」を12月6日に発売すると発表。これら多機能型の特徴は、インターネットに直接接続でき、さまざまなソフトを取り込めること。電子メールや動画の視聴、ゲームなど使い方はさまざまで、読書は「機能の一つ」という位置づけ。価格は4万~8万円程度と、専用機に比べ高い。

2.電子書店
 ソニーは25日、リーダー向けに電子書籍を配信するネット書店「リーダーストア」を始めることも発表。スタート時に、「悪人」(吉田修一著)など2万点以上をそろえる。小説や実用書などが中心で、今後はマンガも加える。配信システムは、KDDI、凸版印刷、朝日新聞社と共同で設立した新会社のシステムを採用。特定分野の本を利用者にすすめる「本棚」など独自の機能も加え、読書端末と合わせて売り込む。

 KDDI以外の通信大手では、NTTドコモが大日本印刷と配信事業を開始。iPadを独占販売するソフトバンクは、グーグル製基本ソフトを搭載した端末向けの配信も準備中。このほか、シャープや、書店大手の紀伊国屋書店、出版大手の角川グループホールディングスなど、関係するあらゆる業種からの参入が続く。

 国内の電子書籍市場は、数年前に携帯電話やパソコン向けのマンガ配信から育ち始めた。矢野経済研究所の推計では、2010年度に670億円の規模がある。今後はiPadのような多機能端末やリーダーのような専用機向けが成長を引っ張り、14年度には1500億円超になる見通しという。

電子出版の動向記事を2件紹介します。
1.ソニー、KDDIなど4社、電子書籍配信の「株式会社ブックリスタ」事業会社化
 ソニー、凸版印刷、KDDI、朝日新聞社の4社は24日、7月1日付で共同設立した事業企画会社「電子書籍配信事業準備株式会社」を、11月4日付で「株式会社ブックリスタ」「として事業会社化したと発表した。

 ブックリスタの事業内容は、電子書籍共通配信プラットフォームの提供。コンテンツの収集・電子化、管理、顧客認証、課金システム、プロモーション業務など、コンテンツ販売サービスのためのオープンなプラットフォームを構築していくという。端末メーカーやストア事業者は、ブックリスタのプラットフォームを利用することで、オンライン上に各社のストアを設置し、各種端末向けにコンテンツを提供できるとしている。まずは文芸書やビジネス書、エッセイなどのジャンルを扱い、順次コミックや新聞、雑誌などにも拡大する予定。

2.インプレスR&D、章単位で購入・製本できる電子出版サービス「libura PRO」
 インプレスR&Dは24日、大日本印刷およびライブラネオと提携して、電子出版&オンデマンド製本流通サービス「libura PRO(ライブラプロ)」を開始した。

 「libura PRO」は、ビジネス向けの情報コンテンツをPDF、CD、書籍で24時間注文できる電子出版サービス。サービス開始時はインプレスR&Dの調査レポート38点を販売する。調査レポートはそれぞれ章単位での購入も可能。大日本印刷と共同開発した「オーダーメイドブック」サービスにより、購入したレポートはオンデマンドで1部から印刷・製本ができる。

 ネット記事によると、毎日コミュニケーションズ(マイコミ)は、電子出版ビジネスにかかわる人向けの総合情報誌「eBookジャーナル」を紙版と電子版で創刊した。隔月刊で、定価は紙版が2100円、電子版が1260円。電子版はiPhone/iPadに対応しており、雑誌・定期購読専門サイト「Fujisan.co.jp」から購入できる。

 電子出版物を“作る”ために必要なハードウェアやソフトウェア、制作ツール/ソリューション、フォーマットをはじめ、電子出版物を“売る”ために必要なプラットフォーム、マーケティング、プロモーションについての情報や、権利・契約に関する問題などを主なテーマとして取り上げるという。

 創刊号の総力特集は、「どうなる! どうする!? 日本の電子出版」。キーマンへのインタビューや、電子子出版相関絵図、電子書籍リーダー端末の現状などを掲載する。
 

 ネット記事によると、アドビは、電子出版ソリューション「Digital Publishing Suite」に関する報道関係者向けの説明会を開催し、出版社やコンテンツ制作会社の導入事例を紹介。2011年の正式サービス提供開始に向け、既存のDTP環境をそのまま電子出版に活用できるメリットをアピールした。

 「Digital Publishing Suite」は、アドビのDTPソフト「InDesign CS5」やグラフィックデザインソフト「Creative Suite」シリーズ各製品をベースとして、電子書籍や電子雑誌の制作・配信・コマース・効果測定をオンラインで提供する。

 制作の流れとしては、InDesignで作成したファイルをサーバーにアップロードし、さらにオンライン上で追加の編集を行うことで、iOSおよびAdobe AIR向けの電子書籍コンテンツが作成できる。作成したコンテンツは、アドビのビューアーアプリで確認ができ、閲覧できるユーザーはアカウントにより制限されるため、実際の配信前の校正や確認などに利用できる。また、作成したコンテンツの各プラットフォームへの配信サービスや、課金サービス、ダウンロード数や広告のクリック数などの効果測定のサービスも提供する。

 サービスは、月額699ドル+1刊行物ごとの料金となるプロフェッショナルエディションと、個別見積もりのエンタープライズエディションの2種類を提供。現時点では料金は北米の場合となっており、日本での料金は未定。

電子書籍販売の動向記事を5件紹介します。
1.電子書籍配信プラットフォーム「ActiBook Shelf」
 スターティアラボのActiBook Shelfは、出版社が手軽に電子書籍の販売ができるソリューションのひとつ。ひとことで説明すれば、「SaaS型サービスとしてEC機能のついた電子書籍配信プラットフォーム」ということになる。
電子書籍コンテンツのカタログ配信機能だけでなく、ショッピングカートなどEC機能を含み、顧客ごとの「マイ本棚」機能もサポート。月額利用料は、9,800円(最小構成)で初期費用は98,000円と安価にスタート可能。

2.電子書籍販売サイト「電子貸本Renta!」
 パピレスは、Androidスマートフォンおよびタブレット端末に対応した電子書籍販売サイト「電子貸本Renta!」を開始した。これにより、「電子貸本Renta!」が配信する約8,000冊の電子書籍が、XperiaやGALAXY Sなど5日時点で発売されているAndroid端末で利用可能となる。

 「電子貸本Renta!」は、クラウド型のコンテンツ配信サービスのため、PC・iPhone・iPad・Android端末間でのコンテンツの共有が可能。また新刊配信チェック・立ち読み機能を備えたAndroidアプリ(無料)も提供しており、近日「au one Market」へ掲載される予定だという。

3.電子書籍サービス「ソフトバンク ブックストア」 
 角川書店、講談社、集英社、小学館などの書籍、コミック、写真集などを中心に、約10万点以上の電子書籍をラインアップ。電子書籍の購入代金は、毎月のソフトバンク携帯電話の利用料金とまとめての支払いができる。なおソフトバンク携帯電話の加入日から満3ヵ月以内の場合は3,000円/月、満3ヵ月を超えた場合は10,000円/月の利用限度額が設定されている。対応機種は「GALAPAGOS 003SH」(12月上旬以降発売予定)、「GALAPAGOS 005SH」(2011年2月中旬以降発売予定)の2機種。

4.電子書籍と紙の本、両方売る紀伊国屋サイト 
 書店最大手の紀伊国屋書店が、紙の本と電子書籍の両方を扱って相乗効果を狙う電子書店を年内にも開設する。店舗を持つ書店では国内初の試み。他の大手書店も追随する見込みで、電子書籍の普及が一気に加速する可能性がある。

 電子書店は「紀伊国屋書店BookWebPlus」。電子書籍は約1200タイトルをそろえ、1年以内に3万タイトルに増やす。紙の本も、店舗とネットで取り扱っている約80万タイトルを並べる。当面はアップル社のiPadとiPhone向け。角川書店など大手を含む10社ほどが参加してスタート。他の出版社にも参加を呼びかけている。

5.村上龍、電子書籍会社を設立
 作家の村上龍が電子書籍を制作・販売する会社を設立する。他の作家の作品も扱い、よしもとばななの未発表短編なども販売する。新会社「G2010」は村上龍と、電子書籍版「歌うクジラ」などを手がけたデジタルコンテンツ制作・配信会社「グリオ」が出資する。新会社は電子化にかかるコストを透明化し、フェアな売り上げ配分を徹底することを目指す。小説・エッセーなどの場合、著作権者には原則的に売り上げの30%から50%を支払う。


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